| 1936 （昭和11年） | 東海カーボン株式会社（旧東海電極製造株式会社）の姉妹会社として耐火煉瓦の製造研究を目的とし、東極興業株式会社の名称で資本金５０万円で設立 |
| 1938 （昭和13年） | 東極産業株式会社と改称 名古屋工場を設けて耐火煉瓦の製造を開始 |
| 1946 （昭和21年） | 東海高熱工業株式会社と改称 |
| 1947 （昭和22年） | 東海カーボンより、炭化けい素エレマ発熱体、および抵抗体の製造販売権を譲り受け、名古屋工場で製造を開始 同年、京都工場を設けてエレマ電気炉、ダイヤライト（炭化けい素耐火物） およびダルマイト（電融アルミナ耐火物）の製造を開始 |
| 1961 （昭和36年） | 米国カーボランダム社と炭化けい素発熱体およびセラミック抵抗器について技術提携 同年、東京、名古屋両証券取引所第二部市場に上場公開 |
| 1964 （昭和39年） | 宮城県柴田町に仙台工場を設けセラミック抵抗器の製造を開始 |
| 1968 （昭和43年） | 名古屋工場で保護管の製造を開始 |
| 1971 （昭和46年） | 名古屋工場で触媒担体の製造を開始 |
| 1976 （昭和51年） | 京都工場でガス燃焼炉の製造を開始 |
| 1977 （昭和52年） | 京都工場で窒化けい素結合炭化けい素耐火物の製造を開始 |
| 1983 （昭和58年） | 名古屋工場でリクライト（ＳｉＣセラミック高温材料）の製造を開始 |
| 1985 （昭和60年） | 京都工場で加圧脱脂炉、真空置換式超高温炉の製造を開始 |
| 1986 （昭和61年） | 創立５０周年、本社を神田から新宿に移転 |
| 1988 （昭和63年） | 仙台工場で遠赤外線ヒータの製造を開始 |
| 1991 （平成3年） | 日本真空技術株式会社と真空熱処理炉で技術提携 |
| 1994 （平成6年） | 工業炉製造部門を分離、ＴＫエンジニアリング株式会社を設立 |
| 1995 （平成7年） | ＴＫエンジニアリング株式会社で積層セラミックコンデンサ焼成炉の量産を開始 |
| 1997 （平成9年） | エレマ発熱体・リクライト、担体についてＩＳＯ９００１を取得
同年、発熱体・高温材料の生産拠点として、ドイツ カンタル社との合弁で、 上海東康高熱耐火制品有限公司を設立 |
| 1999 （平成11年） | 上海東康で発熱体の製造を開始 また、カンタル社との合弁契約を解消 （当社１００％子会社） |
| 2003 （平成15年） | ＴＫエンジニアリング株式会社を吸収合併 名古屋、九州、仙台の各営業所を廃止し、京都支店を設立 同年、本社を新宿から上野に移転 同年、名古屋証券取引所の上場を廃止 |
| 2004 （平成16年） |
上海東康高熱耐火制品有限公司を上海東海高熱耐火制品有限公司に改称 ISO14001の認証を全社一括にて取得 |
| 2005 （平成17年） |
エレマ発熱体製造部門を仙台工場に移管 名古屋工場を総合研究センターの東海高熱テクノセンターとし、工業炉製造部門を京都工場から移管（京都工場閉鎖） |
| 2006 （平成18年） |
株式交換契約により東海カーボン株式会社の完全子会社（100%子会社）となり、東京証券取引所の上場を廃止 |
| 2007 （平成19年） |
エレマ抵抗器についてＩＳＯ９００１の認証範囲の拡大 上海東海高熱耐火制品有限公司がＩＳＯ９００１を取得 |
| 2008 （平成20年） | 仙台工場でリクライトＴＮ（窒化けい素焼結体）の製造開始 |
| 2009 （平成21年） | リクライト製造部門を仙台工場に移管 |
| 2010 （平成22年） | リクライト、リクライトＴＮについてＩＳＯ９００１の認証範囲の拡大 |
| 2011 （平成23年） | 工業炉についてＩＳＯ９００１を取得 |
| 2013 （平成25年） | 工業炉の生産拠点として、中国 ＨＵＩＫＥ社との合弁で、 東海高熱（蘇州）工業炉有限公司を設立 |
| 2014 （平成26年） | 工業炉製造部門を東海高熱エンジニアリング株式会社に移管（東海高熱テクノセンター閉鎖） |
| 2016 （平成28年） | リクライトＴＮ（窒化けい素焼結体）の製造中止 |
| 2018 （平成30年） | 本社を上野から青山に移転 |
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